2025年7月17日

コーポレートサイトに盛り込むべきコンテンツとは？ユーザー視点で考える必須情報

「自社のコーポレートサイト、内容はこのままでいいのだろうか？」
多くの広報担当者が一度は感じたことのある疑問です。企業サイトは、企業の“顔”として信頼感を与える重要な資産ですが、何を掲載すべきか、どの情報をどのように見せればよいか、迷っている方も多いでしょう。

本記事では、「ユーザー視点」で考えるコーポレートサイトに必要なコンテンツを徹底解説します。会社概要、製品サービス情報、採用情報、ニュースリリース、CSRやサステナビリティ情報などの基本コンテンツだけでなく、ユーザーニーズに応える導線設計やSEO効果を高める実践的な工夫まで網羅。自社サイトの見直しに役立つ具体的なヒントをお届けします。

なぜ“ユーザー視点”でコンテンツ設計するのか

企業サイトで想定される主要ユーザー4類型と求める情報

まず理解すべきは、コーポレートサイトの訪問者＝「ユーザー」は誰か？という点です。ユーザー視点のコンテンツ設計を行うためには、想定される訪問者の目的と心理を把握することが前提になります。主に次の4類型が想定されます：

1. 取引先・見込み顧客
   新規の取引を検討している企業関係者が、「この会社は信頼できるか」「何ができるか」を調べに来ています。事業内容や実績、信頼性を示す情報が求められます。
2. 求職者・転職希望者
   採用情報を探して企業文化や働き方を確認するために訪問します。職場環境や社員の声、ビジョンなど「企業の内面」を伝える情報が重要です。
3. メディア・報道関係者
   企業の動向や最新情報を確認するために訪問します。プレスリリース、ニュース更新、写真素材、代表者情報などが必要とされます。
4. 投資家・業界関係者
   企業価値や方針、業績の安定性に関心があります。IR情報や代表メッセージ、CSR活動への取り組みなどを重視する傾向があります。

このように、ユーザーの立場によって必要とされる情報は異なります。全てを一律に提供するのではなく、「誰のどんな目的」に応えるかを意識することで、サイト全体の構成や情報設計が明確になります。

ユーザー心理と行動ステップ（認知→理解→検討→問い合わせ）の関係性

サイト訪問者の行動は、通常次のステップで進みます。

• 認知：企業名を知り、サイトにたどり着く
• 理解：会社の理念、サービス内容、事業概要などを確認
• 検討：事例や実績、社員の声、導入後のメリットを吟味
• 問い合わせ・応募・CV：具体的な行動を起こす

この一連の流れにおいて、それぞれの段階で“必要とされるコンテンツ”が存在します。

例えば、「認知」のフェーズでは、ファーストビューで会社の存在意義や提供価値が伝わることが重要です。
「検討」の段階では、サービスの実績・事例・導入効果の具体性が必要となります。
さらに「CV」の場面では、明確でわかりやすい問い合わせフォームやCTA（行動喚起）の設置が問われます。

つまり、単に情報を掲載するのではなく、「ユーザーの行動と心理の流れ」に応じた配置や強弱が求められるのです。

SEO観点から見たユーザーニーズの把握と評価指標

検索エンジン最適化（SEO）の観点から見ても、ユーザー視点の情報設計は必須です。

Googleをはじめとする検索エンジンは、ユーザーの検索意図に応える質の高いコンテンツを高く評価します。たとえば、「会社概要 見本」や「企業サイト 採用情報」などのキーワードで検索する人が求めるのは、“具体例”や“見せ方”のヒントです。

そのため、以下の観点が重視されます：

• 検索ニーズに対する網羅性と具体性
• 離脱率や滞在時間といったUX指標
• 内部リンク設計によるナビゲーションの良さ
• 構造化データの活用による情報の可視化

また、問い合わせ数や資料請求といったCV（コンバージョン）が発生するページにどのような導線があるかも評価対象です。

全ユーザーに届けたい5つの基本情報

会社概要・沿革：企業信用と安心感の核

「この会社は信頼できるか？」――ユーザーが最初に抱く疑問です。コーポレートサイトの会社概要ページは、その疑問に答える最初の窓口です。

具体的には、以下のような情報が基本的に求められます：

• 会社名（正式名称）
• 代表者名
• 設立年月日
• 所在地・連絡先
• 資本金・従業員数
• 主な事業内容
• 沿革（年表形式で過去の歩みを示す）

この中でも沿革は特に信頼形成において強力な武器となります。例えば、「創業30年」「業界初の〇〇を開発」などの情報は、積み重ねられた経験と実績を象徴し、訪問者の不安を軽減します。

さらに視覚的な要素を加えることで、情報の信憑性がより高まります。地図の埋め込みや、社屋・オフィスの写真、代表者の顔写真などは、文字情報だけでは伝わらない“リアルな存在感”を提供します。

製品／サービス：問題解決型で記述し訴求力を高める方法

製品やサービス紹介ページでは、ただのスペックや機能の列挙では不十分です。重要なのは「誰のどんな課題を、どう解決できるか？」という問題解決視点での構成です。

以下のような記述が効果的です：

• 対象顧客の課題（例：「業務効率が悪い」「デジタル化が遅れている」など）
• 解決方法としての製品・サービスの特長
• 具体的な導入効果（見込み客への理解促進／コスト削減／品質向上など）
• 活用シーンや事例（課題別/業界別/規模別など）

例えば「自動見積りシステム」を紹介するならば、「見積もりにかかる工数が1/3になった事例」や「売上拡大につながった導入企業の声」を添えることで、説得力が格段に増します。

また、検索ユーザーに向けて「業界別ソリューション」や「課題別メニュー」として分類することは、SEO効果も同時に期待できます。

ニュース／IR／CSR：更新頻度＝「企業のアクティブさ」

静的なコーポレートサイトにとって、ニュースリリースやIR情報、CSR活動報告などの「定期更新コンテンツ」は、企業の“呼吸”を示す重要な要素です。

更新が止まっている＝活動していないように見える
 これは避けたい最大のリスクです。

即時公開の更新が実現できていれば理想ですが、目的によりますが毎週などの頻度で新着情報を発信し、「今も元気に活動している企業」であることを可視化する必要があります。

また、CSRやサステナビリティの取り組みは、昨今のESG投資や学生の就活観にも直結しています。地域貢献・環境活動・働き方改革などを具体的に紹介することで、企業としての信頼性をより深く伝えることができます。

採用情報・社員紹介：企業文化と仲間像を魅せる導線設計

求職者にとって、採用ページは最も重要な情報源です。ただし、求人情報の羅列ではなく、“企業文化”や“共に働く人の顔”が見える構成が求められています。

特に有効なコンテンツには以下があります：

• 代表や会社の理念をメッセージ
• 職種毎の社員紹介インタビュー
• オフィスの雰囲気がわかる写真や動画
• キャリアステップや育成制度
• 1日の業務スケジュール

このように「働くイメージが湧く」構成にすることで、応募率の向上に直結します。また、採用に関しては“行動を起こす”導線設計が最も重要です。

たとえば「エントリーフォームをページ下部に設置」するのではなく、「興味を持ったタイミングで即応募できるようにCTAを複数設置」することでCV率を高められます。

お問い合わせ・FAQ・プライバシーポリシー：接点と信頼の最前線

すべてのユーザーが最終的にたどり着く可能性がある「お問い合わせ」。この導線設計が甘いと、機会損失を生み出します。

理想的な設計は次のような要素を備えています：

• シンプルな入力フォーム（3ステップ以内）
• よくある質問（FAQ）でユーザーの不安を先回り
• 電話やチャット、SNSなど複数チャネルの提示
• プライバシーポリシーのリンク明記とSSL表示

また、入力途中の離脱率を下げるために「問い合わせの目的（相談／見積／資料請求など）」を選択形式にするなどのUI改善も効果的です。

FAQは、ユーザーの不安を減らすだけでなく、「長文による自然なSEO対策」としても有効です。検索キーワードとして「〇〇 解決方法」「〇〇とは」といった疑問形が多く検索されるため、FAQがそのニーズに合致しやすいのです。

次章では、さらに他社と差別化するための「推奨コンテンツ」とその活用方法を解説します。

推奨コンテンツで差別化を図る設計

導入事例・実績・お客様の声：根拠ある訴求で検討層に刺さる

コーポレートサイトにおいて、“信頼性の裏付け”として最も効果的なコンテンツが「導入事例」「お客様の声」です。特にサービスや製品を検討しているユーザーは、類似業種の成功事例や具体的な成果に強く反応します。

例えば以下のような構成が効果的です：

• 導入前の課題
• 提案内容と導入プロセス
• 導入後の成果（数値で明示）
• 担当者のコメント

この構成にすることで、ストーリー性があり、読み手は自社の状況と照らし合わせてイメージしやすくなります。実際、導入事例ページはCV（問い合わせや資料請求）との相関性が高いコンテンツであり、マーケティング施策としても極めて重要です。

また、「お客様の声」をテキストだけでなく動画インタビューや顔写真付きのコメントで掲載することで、信憑性が増し、信頼構築に直結します。

数字・ヒストリー：CV向上に繋がる企業ストーリー

企業の“強み”を視覚的に伝える手段として、インフォグラフィックや年表形式のヒストリーコンテンツも非常に有効です。

たとえば：

• 年間対応件数
• 導入実績社数
• 業界シェア率
• 社員数推移
• 創業からの成長カーブ

こうした定量的データは、抽象的な言葉よりも説得力があり、BtoB・BtoC問わず強力な訴求ポイントになります。

また「創業ストーリー」や「ターニングポイント」など、企業の“ヒストリー”を語るコンテンツは、理念やビジョンの裏付けとなり、企業文化や価値観に共感を生みやすくなります。

これらの要素は、特に「採用」「企業研究」「パートナー選定」の観点で訪れるユーザーにとって大きな判断材料となるため、積極的に盛り込むべきです。

代表メッセージ・経営陣紹介：人の顔＝信頼性

デジタル時代においても、「誰がこの会社を率いているか」「どんな考えを持っているか」という情報は、信頼構築に欠かせない要素です。

特に代表メッセージは、次のような構成で掲載するのが望ましいです：

• 企業理念や価値観
• 社会に対する貢献意識
• 現在のビジネス環境への認識
• 今後のビジョン

これに加えて、経営陣や幹部社員のプロフィール（名前・経歴・趣味・写真など）を掲載することで、組織の透明性と“人間味”を感じさせることができます。

これは採用候補者にとっても、「誰と働くのか」「どんな社風なのか」という点をイメージしやすくし、応募意欲にもつながります。

CSR／サステナビリティ情報：現代に求められる姿勢の可視化

現代社会では、企業に対して経済的利益の追求だけでなく、社会的・環境的責任の遂行が求められています。これに応えるのがCSR（企業の社会的責任）やサステナビリティへの取り組みです。

例えば以下のような内容を、ビジュアルも交えて紹介しましょう：

• 環境保全活動（脱炭素・再生エネルギー導入など）
• 地域貢献（清掃活動、教育支援など）
• 多様性の推進（ダイバーシティ採用、LGBTQ配慮）
• SDGsへのコミットメントと達成度

これらは、企業イメージのブランディングに直結するだけでなく、ESG投資や上場企業であればIR評価にも関わります。また、求職者や若年層にとっては、企業選定の基準の一つとして重視される項目です。

スタッフブログ・コラム：専門性アピールとSEO貢献

運営型コンテンツとして、スタッフブログやコラムの活用も効果的です。単なる“社内の様子”にとどまらず、以下のようなテーマで運営することで、SEOにも貢献しながら専門性をアピールできます。

• 業界の最新トレンド解説
• 自社サービスの活用事例
• 開発の裏話や制作現場の紹介
• 社員インタビュー
• イベントレポート

特に「自社サービス×業界トレンド」を掛け合わせた記事は、検索流入獲得の起点となり、潜在顧客への認知拡大にも寄与します。

また、ブログは社内の若手社員が執筆するなど、参加型のカルチャー形成にもつながります。

ユーザージャーニーを反映したコンテンツ導線モデル

認知施策：ファーストビュー・企業価値の明示設計

ユーザーが初めてコーポレートサイトを訪れた瞬間、いわゆる「ファーストビュー」で得られる印象は、その後の滞在時間や離脱率に大きく影響します。ここで重要なのは、「この企業は何をしている会社か」「自分に関係のある企業か」が一目で分かることです。

以下のような要素を配置することが効果的です：

• キャッチコピー（企業の存在意義・ミッション）
• 代表的なサービスや事業カテゴリの紹介バナー
• アクションへの誘導（例：製品一覧・会社紹介へ）

たとえば、ITサービス企業であれば、「業務改善をDXで実現する」をキャッチに据え、「3つの主力サービス」をバナーで並べて「詳しく見る」へ誘導する形が視覚的にも明快です。

ここでの目的は「誰にとって、どんな価値を提供しているか」を短時間で伝え、ユーザーの離脱を防ぎ、関心のある情報へナビゲートすることです。

理解促進：内部遷移と構造化データ設計

ユーザーの関心を引いたあとは、サイト内の情報を分かりやすく“読ませる”必要があります。
このフェーズで求められるのは、情報の整理と内部遷移の工夫です。

効果的な施策には次のようなものがあります：

• パンくずリストと明確な階層構造
• サイドバーや下部に関連コンテンツリンク
• 各サービス詳細ページ内で「導入事例」や「お客様の声」へのリンク
• 構造化データ（Schema.org）による検索エンジン向けマークアップ

これらの工夫によって、ユーザーが迷わず情報を探し出せるようになり、回遊率や滞在時間も自然に向上します。また、構造化データを用いることで、検索結果にリッチリザルトとして表示される可能性が高まり、クリック率（CTR）向上にも貢献します。

信頼形成：実績・証拠・安心設計

ユーザーが理解を深めていくなかで最も求めるのは、「この企業を信じていいかどうか」という判断材料です。そのためには、サイト内のあらゆる場所で“証拠”を示す設計が求められます。

有効な要素には以下があります：

• 主要取引先や導入企業のロゴ掲載
• 認証・受賞歴の明示（ISO、グッドデザイン賞など）
• 数字による実績提示（累計販売数、導入件数など）
• お客様の声・インタビュー記事
• セキュリティ体制やプライバシーポリシーの開示

これらを特定のページに閉じ込めるのではなく、各所で繰り返し提示することがポイントです。たとえば製品ページの下部に「導入実績」がある、採用ページ内に「社員の声」がある、など「ユーザーが自然に出会える場所」で表示させましょう。

行動喚起：最適なCTA設置・A/Bテストで最終CV率向上

最終的にユーザーにアクションを起こしてもらう（CV）ためには、「どこに何を配置するか」が重要です。つまりCTA（Call To Action）の設計です。

よくある失敗は、「お問い合わせはこちら」ボタンが1ヶ所にしかない、あるいは目立たないというものです。ユーザーが“今すぐ行動したくなる”タイミングで的確なCTAを表示することが必要です。

以下のような工夫が効果的です：

• 各ページ中盤・下部にCTA（例：「資料請求する」「採用情報を見る」）
• スクロールに合わせて表示される固定バナーCTA
• CTAボタンの色・文言の最適化（A/Bテストを実施）
• CTAクリック後の遷移先ページもスムーズに

特に重要なのは、CTAの文言が目的と直結していること。たとえば「お問い合わせする」よりも「無料相談してみる」「導入事例をもっと見る」など、ユーザーの気持ちに寄り添った動線設計が効果的です。

成果検証と改善のためのKPI設定と運用体制

SEOパフォーマンス指標の設計（Google Analytics / Search Console活用）

どれだけ魅力的なコンテンツを制作しても、「本当に効果が出ているか？」を検証できなければ、改善や成長にはつながりません。
そこで重要になるのが、KPI（重要業績評価指標）を基軸にしたパフォーマンス測定です。

特にコーポレートサイトの改善においては、以下の指標が基本になります：

• 検索流入数（Google検索からの訪問者数）
• 検索キーワードごとの順位変動
• セッション数・ページビュー数（PV）
• 平均滞在時間／直帰率／離脱率
• 問い合わせ件数・資料請求数（CV数）
• ページごとのコンバージョン率

これらの指標は、Google Analytics 4（GA4）やGoogle Search Consoleを活用すれば、無料で可視化・分析できます。

たとえば、「製品紹介ページにアクセスはあるが問い合わせが少ない」といった現象が起きていれば、CTA設計に課題がある、もしくはページ内で伝えたい価値が十分に伝わっていない可能性があります。

また、検索順位が下がってきたキーワードがあれば、そのページの更新頻度や内容の新鮮さを見直すタイミングです。
定量的なデータに基づいた改善サイクルが、継続的なSEO強化には不可欠です。

コンテンツ更新頻度・運用体制とガバナンス

成果の出るコーポレートサイトは、“運用されているサイト”です。
逆に、どれだけ優れた構成やデザインでも、「放置されているサイト」は検索評価でも信頼性でも下がっていきます。

そこで必要なのが継続的に更新する体制とルールの整備です。

たとえば、以下のような運用フローを組むことが望ましいです：

• 月に1回の「サイト更新会議」（担当者・広報・マーケ・制作が集まる）
• Google Analyticsによる月次レポート作成
• コンテンツ更新スケジュールの策定（季節性や業界イベントに対応）
• リリースやブログの更新担当者のローテーション
• CMS（WordPress等）の管理体制明確化

また、制作パートナーと連携して、「ページ追加」や「見出し改善」「構造化データの追加」など、柔軟に施策を反映できる体制も重要です。

ガバナンス（統制）を維持するためには、「誰が何を承認するか」「誤記やリンク切れがないか」の運用マニュアルの整備も推奨されます。

PDCAを回すための実施モデルと当社支援方法

最後に、効果検証から改善までをスムーズに行うためには、PDCA（計画・実行・評価・改善）サイクルの仕組みが必要です。

当社が支援している企業の多くは、以下のようなモデルでコンテンツ運用を継続しています：

1. Plan（計画）：目標（例：CV数5件/月）をKPIに設定し、改善対象ページを特定
2. Do（実行）：改善施策を具体化（例：CTAの見直し、FAQ追加、タイトル改善）
3. Check（評価）：翌月に効果を測定（GA4、Search Console、ヒートマップ等）
4. Act（改善）：成功した施策は他ページへ展開、課題があれば再修正

このように、小さなPDCAを月次で積み重ねることが成果につながるポイントです。

また、当社では「運用支援プラン」を通じて、コンテンツ分析、競合分析、記事リライト、構造化改善などを伴走型で支援しています。
「社内だけでは手が回らない」「運用ノウハウがない」といった悩みを抱える広報担当者の方にこそ、ぜひご相談いただきたいサービスです。

まとめ

本記事では、コーポレートサイトに掲載すべきコンテンツを、ユーザー視点とSEO観点の両面から解説しました。

信頼を獲得するための基本情報、差別化を生む推奨コンテンツ、行動導線を意識した設計、そして改善を続ける運用体制――
これらを体系的に整理・実行することで、企業の価値を正しく伝え、成果を生むサイトへと進化させることができます。